介護職から転職するなら? 経験を活かせる職種や業種、成功のコツを解説
とはいえ、介護職以外の経験がないと、「どんな職種なら介護経験を活かせるのか」「他業界への転職は可能なのか」など、さまざまな不安や疑問があるのではないでしょうか。
そこで今回は、転職する場合の選択肢、介護の経験やスキルを活かせる職種・業種、他業界に転職する場合のメリット・デメリット、成功のポイントなど、介護職からの転職を考える人が知っておきたい知識を紹介します。
介護職から転職する場合の選択肢
まずは、介護職が転職を考える場合にどんな選択肢があるのかを確認しておきましょう。考えられるのは、主に次の4つです。
■1.介護職としてほかの施設に転職する
介護職の働き方は、入居型、通所型、訪問介護といった施設・事業所のサービス形態によって異なります。そのため、身体介護の負担が大きい、夜勤が体に合わないなど、働き方の問題で悩んでいる場合は、現在の職場とは異なるサービス形態の施設・事業所に転職すると、解決につながる場合があります。
なお、職場の特定の人間関係が要因で転職を考えているのであれば、同じ法人内でチームや施設を変えてもらうか、サービス形態にかかわらず、ほかの施設・事業所に転職することで悩みが解消される可能性もあります。
■2.介護業界の他職種に転職する
介護職としての知識やスキルを十分に活かせますし、職種によっては、より自分に合う働き方を実現しながら、収入もアップさせることができます。
■3.介護の経験・スキルを活かせる他業種に転職する
児童福祉施設や障がい者施設、医療機関などさまざまな世界があるので、より興味が持てる職場が見つかるかもしれません。
■4.介護や福祉とは関係ない他業種に飛び込む
ただし、業種によっては、介護業界での経験や介護スキルを活かせる場面がほとんどない場合もあります。
介護職として転職する場合のおすすめの職場
ここでは、サービス形態変更のよくある例とともに、考えられる転職理由や背景を紹介します。
■入居型施設→訪問介護事業所
その分、一定以上の介護スキルや判断力が求められますが、業務中に介護職同士の人間関係が原因で衝突が生じる心配はありません。そのため、人間関係のストレスを最小限にするために、転職先として訪問介護事業所を選ぶ介護職は少なくありません。
また、入居型施設や通所型施設ではレクリエーションの実施が業務に含まれますが、訪問介護では基本的にレクリエーションはありません。レクリエーションの企画が苦手だからという理由で施設から訪問介護事業所への転職を考える介護職もいるようです。
■訪問介護事業所→入居型施設
主な転職理由として考えられるのは、単独での業務が中心となる訪問介護では、先輩職員から指導を受けられる機会が少ないこと、チーム介護のノウハウが学べないことです。
そのほか、利用者の体調に異変が起きた際や転倒などのトラブルが生じた際に、自分で判断して対応しなければならない訪問介護ならではのプレッシャーの重さから、入居型施設への転職を希望する人もいるでしょう。
■入居型施設→通所型介護施設
一方、「デイサービス」と呼ばれる通所型介護施設では、要介護度が低い利用者が多いため、ハードな身体介護の頻度は少なめで、夜勤もありません。したがって入居型施設で働く介護職が通所型介護施設に転職すると、身体的な負担を減らすことができます。
■特別養護老人ホーム→グループホーム
入居人数が多い特別養護老人ホームで働いていると、一人の利用者に密接に関わるのは難しいため、「一人ひとりの特性や性格に合わせてじっくり丁寧にケアをしたい」という人は、グループホームへの転職を検討するのもよいでしょう。
介護業界で転職する場合のおすすめの他職種
ほとんどが相談対応や事務作業などのデスクワーク中心の職種なので、腰痛や加齢が原因で身体的な負担を減らしたい人向けのセカンドキャリアの選択肢としても適しています。
■ケアマネジャー(介護支援専門員)
ケアマネジャーは、介護保険サービスを利用しながら暮らす人のための相談センターである「居宅介護支援事業所」に常駐しているほか、入居型施設や地域包括支援センターなどで働いています。
ケアマネジャーになるには、介護福祉士や看護師といった国家資格に基づく業務、または生活相談員や支援相談員などの相談業務を5年以上経験したうえで、介護支援専門員(ケアマネジャー)試験を受けて合格する必要があります。試験に合格後、実務研修を修了すると、ケアマネジャーとして働くことができます。
介護職からケアマネジャーに転職すると、介護職としての経験やスキルをしっかり活かせるうえ、収入アップにつながるというメリットもあります。実務経験を積んでから試験に合格する必要があるため、簡単な道のりではありませんが、目指す価値のあるやりがいのある職種です。
■サービス提供責任者
サービス提供責任者になるには、介護福祉士実務者研修(以下、実務者研修)、または介護福祉士の資格が必要ですが、ケアマネジャーのように試験に合格する必要はありません。マネジメント経験を積みたい人に適した職種です。
■生活相談員
施設によって業務内容には違いがありますが、相談対応のほかに、入・退所の手続き、クレーム対応、施設内のスタッフ間の連絡・調整、ケアマネジャーや関係機関との連絡・調整など、幅広い業務をこなします。 生活相談員になるための要件は自治体によって異なりますが、求人募集の際に、社会福祉士、精神保健福祉士などの国家資格か、社会福祉主事任用資格が求められるのが一般的です。
介護業務のなかでも人とコミュニケーションを取る場面が特に好きな人、悩みごとを持つ利用者やその家族に親身になって向き合える人におすすめの職種です。生活相談員として実務経験を積んだ後、その経験を活かしてケアマネジャーや施設長を目指すのもよいでしょう。
■福祉用具専門相談員
福祉用具は種類が多いため、利用者の体の状態や生活環境に合うものを選ぶには専門知識が求められます。そのため福祉用具貸与事業所には、2人以上の福祉用具専門相談員を配置することが義務づけられています。
福祉用具専門相談員になるには、「福祉用具専門相談員指定講習」を受講し、修了試験に合格する必要があります。
ただし、保健師・看護師・准看護師・理学療法士・作業療法士・社会福祉士・介護福祉士・義肢装具士のうち、いずれかの国家資格を持つ人は、福祉用具に関する知識を備えているとされるため、上記の講習を受けなくても福祉用具専門相談員として働くことができます。
福祉用具専門相談員に求められるもっとも重要な点は、人と話すことが好きなことです。また、勉強熱心で好奇心旺盛であることも、必要です。
というのも、福祉用具メーカーは、高齢化による市場規模の拡大を見すえて、新製品を積極的に開発しているからです。最先端のAIやロボット技術を搭載した製品も増えています。福祉用具専門相談員は、利用者の希望や状況を丁寧に聞き取り、理解したうえで、新しい機能を搭載した福祉用具の情報も踏まえて最適なものを提案しなければなりません。そのためには、常に製品や機能に関する知識をアップデートし続ける必要があります。
■介護ドライバー、介護タクシー、福祉タクシー
必要な資格は、普通自動車第一種運転免許のみとなりますが、送迎時に利用者の移乗などの介助を行う場合は、介護福祉士初任者研修以上の資格が必要になります。送迎時に利用者の介助を行うかどうかは事業所によって異なります。
介護タクシーは、タクシー事業所等が行っている介護タクシーサービスを指します。そのため、雇用先は介護事業所ではなく、タクシーサービスを行っている事業所になります。
旅客送迎業になりますので、資格としては普通自動車第二種運転免許と介護職員初任者研修の取得も必要となります。
福祉タクシーは、たとえば、市区町村などで高齢者・障がい者向けの福祉系移送サービスで活用されているのが「福祉タクシー」です。
福祉タクシーのドライバーは一般的に乗降介助や介護サポートを行わないので、介護関連の資格は所有していなくて問題ありません。ただし、こちらの福祉タクシーのドライバーは二種免許が必要になります。
介護タクシーも福祉タクシーも法令による明確な名称基準が定まっているわけではありません。そのため、名称の使い分け、区分に混乱が生じる場合がありますが、本稿では、上記のように区分をしています。
■介護事務
資格がなくてもできる仕事ですが、レセプトを作成する際には、介護保険制度や介護報酬に関する知識が不可欠です。転職前に「介護事務管理士」「ケアクラーク」などの民間資格を取っておくと、介護事務に必要な知識を習得できます。
介護事務は正職員のほか、パートや派遣などで働くことも可能なので、ライフスタイルが変化しても続けやすい仕事といえます。介護職のなかには、出産後に育児と仕事を両立するために介護事務に転職する人もいるようです。
■施設長
これまでのキャリアでリーダー職やマネジメント経験のある人は、施設長や施設長候補として他の施設・事業所に転職するのも選択肢の一つです。要件は施設によって異なりますが、介護職としての実務経験や、介護福祉士やケアマネジャーなどの資格が求められることが多いでしょう。
施設長の求人募集は意外と多く、転職先によっては大幅な収入アップが見込めるのがメリットです。
■介護分野の教員
介護職が活躍できる場は介護現場だけではありません。介護職を経験した後、介護福祉士養成校の教員になるという道もあります。
介護福祉士養成校とは、介護職を目指す人のための専門学校のことです。養成校の教員になるための要件はいくつかありますが、「介護福祉士、医師、保健師、助産師、看護師、社会福祉士のうちいずれかの資格を取得した後、5年以上の実務経験を積む」というルートがもっとも一般的です。
すでに介護福祉士の資格を持っている人は要件を満たしやすいため、資格がない介護職より有利といえます。若い人材の育成に興味がある人に向いている職種です。
福祉・医療業界に転職する場合のおすすめの他職種
■保育士・児童福祉施設の職員
保育士は「人をケアする仕事」という点で介護職と似ているため、介護職にとってはチャレンジしやすいでしょう。子どもは日々成長していくので、高齢者の介護とはまた違ったやりがいや喜びを得ることができます。特に子どもが好きな人におすすめの職種です。
保育士として働くには、子どもの保育や福祉、教育に関する専門知識が求められるため、保育士の国家資格が必須です。ただし、保育士のアシスタント的な業務を担う「保育補助」であれば、資格がなくても転職することができます。
保育士資格を取得するには、主に、「指定保育士養成施設で学んで卒業する」「保育士試験を受験する」という2つの方法があります。一般の大学や短期大学などを卒業している人は、それだけで保育士試験の受験資格があります。高卒でも、所定の児童福祉施設での実務経験が2年以上あれば、試験を受けることができます。
なお、介護福祉士、社会福祉士、精神保健福祉士の資格を持っている人は、試験科目の一部が免除されるため、保育士資格を取得しやすいというメリットがあります。保育士資格を持っていると、保育園はもちろん、助産施設、児童養護施設、知的障害児施設などの幅広い児童福祉施設への転職が可能になります。
■看護師
ただ、看護師になるには、大学や短期大学、専門学校などの養成校で学んだ後、看護師の国家試験を受けて合格する必要があります。これから介護職を辞めて養成校に通うのはハードルが高いかもしれませんが、その分、キャリアの可能性は大きく広がります。 看護師が活躍できる場は多いので、医療機関のほかにも、一般企業や福祉施設、保育園など、さまざまな転職先の選択肢があるでしょう。
■リハビリ職
いずれも資格が必須で、取得するには、養成校で3年以上学んだうえで、国家試験に合格しなければなりません。医療機関だけでなく、主に在宅生活への復帰を目指す高齢者が利用している介護老人保健施設(老健)をはじめ、リハビリをサービスとして提供している介護施設でもニーズがあります。
■医療事務
医療機関では、患者は医療費の一部を負担し、残りの医療費は患者が加入している健康保険組合などが支払います。その残りの医療費を支払ってもらうために、レセプトと呼ばれる明細書を作って保険者に請求する必要があるのです。
無資格や未経験でもできる仕事ですが、レセプト作成業務には医療保険に関する知識が必要なので、医療事務の民間資格を持っていると採用されやすいでしょう。
■障害者施設の職員
障害者施設の職員になるために必要な資格は、施設によって異なります。無資格でも応募できる施設が多いものの、社会福祉士や介護関連の資格があると、採用時に有利になるだけでなく、転職後に実際に業務を進める際に役立つでしょう。
特に生活支援員の場合、障害のある人の着替えや食事、入浴などの介助を行うことも業務に含まれるため、介護の知識やスキルを活かせる場面は多いはずです。
その他の業界に転職する場合のおすすめの職種
ここでは、介護職からの転職に特におすすめの職種をいくつか紹介します。
■接客・サービス業のスタッフ
飲食店や小売店、宿泊施設のスタッフは、介護職と同じサービス業なので、利用者(客)に対する接遇が業務の大部分を占める点は同じです。
介護職の使命は、常に利用者の気持ちを想像し、体調や安全面に配慮しながら日常生活のケアにあたることです。飲食店や宿泊施設などでも、介護職時代と同じように、親身なコミュニケーションを心がけ、丁寧にサービスを提供すれば、自然に客から感謝される機会が増えて、やりがいを感じられるでしょう。
■営業職
自社の商品やサービスを顧客に提案、販売する営業職は、多くの業種において不可欠な存在です。日々の業務を通して、表情や様子を観察しながら、相手を傷つけないように言葉を選んで話すスキルを身につけている介護職は、営業職向きの人材といえます。
また、介護用品のメーカー、介護業界専門の転職情報サイト、医療機関や介護施設向けの業務管理システムの開発会社など、介護領域に関わる商品・サービスを展開している法人は意外とたくさんあります。そのような法人の営業職になれば、介護職時代に得た知識を活かすこともできるかもしれません。
■キャリアアドバイザー
キャリアアドバイザーは、転職エージェント(人材紹介会社)のスタッフで、転職したい求職者に希望に合った職場を紹介し、応募書類の書き方や選考対策についてアドバイスすることで、転職をサポートする職種です。
介護職が介護業界専門の転職エージェントに転職してキャリアアドバイザーになれば、前職の経験をもとに、介護業界の魅力や実情といったリアルな情報を提供することができるでしょう。
■システムエンジニア
介護スキルを活かせるわけではありませんが、一から新しいことにチャレンジするなら、システムエンジニアはおすすめの職種です。IT業界はこれからますます伸びる分野で高いニーズがあるため、常に人材が不足しています。そのため、未経験者OKの求人募集も少なくありません。
無資格かつ未経験でもなれる職種ですが、IT関連の資格を取得したり、スクールに通ってプログラミングを学んだりしておくと、転職時により有利になるでしょう。
■製造スタッフ
ほかの介護職や利用者との人間関係の悩みが絶えない人におすすめの職種が、製造工場のスタッフです。製造スタッフの主な業務は、工場のベルトコンベア上を流れてくるネジや部品などの製品を加工したり組み立てたりするライン作業です。
同じ作業の繰り返しなので単調な面もありますが、介護の仕事のようなチームワークではないため、人とのコミュニケーションが苦手な人は気楽に続けられるかもしれません。製造業は常に人手不足なので、未経験でも採用されやすいというメリットもあります。
ただし、近い将来、工場の自動化が進んで少人数のスタッフでも対応できるようになると、失業するリスクもあります。将来も同じ業界で働き続けるためには、フォークリフトや電気・溶接などの資格を取ってスキルアップする、管理者を目指すといった努力が求められます。
介護職から他業界に転職するメリット
事前の業務内容の把握と職場リサーチが特に重要となるのが、介護業界以外の業界に転職する場合です。
後悔しないためには、メリットとデメリットの両面を把握したうえで慎重に判断する必要があります。まずは介護業界から他業界に転職する場合の主なメリットを紹介します。
■給与が上がる可能性がある
※出典:厚生労働省「令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果(第102表)」
一方、国税庁の調査によると、民間企業で働く全従業員の平均年収額は、458万円です。
※出典:国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査」
上記のデータから、介護職の収入は、平均的な会社員の収入よりも低めであることがわかります。
もちろん転職する業種や職種によりますが、介護業界から他業界に転職することで、給与がアップするケースは多いでしょう。
また、介護職の場合、どんな目標を達成したらどれだけ昇給するのかが明確に定まっていない職場が少なくありません。一方、他業界では多くの法人において、社員の業績や能力に応じて適正に評価し、給与に反映する人事評価制度が採用されています。
介護職が今の職場で努力しても給与が上がらないことに不満を持っている場合、他業界に転職することで、努力の結果が昇級や給与に反映されるようになり、モチベーションアップにつながる可能性があります。
■夜勤がない職種が多い
特別養護老人ホームや有料老人ホームをはじめとする入居型施設は、24時間体制で利用者にサービスを提供しているため、夜間も当番の介護職が出勤しています。したがって入居型施設に勤務する介護職には、月に何度かは夜勤が回ってきます。
福祉・医療業界でも、利用者の生活の場である障がい者施設や児童養護施設、入院患者のいる医療機関などでは、基本的には夜勤があります。
それ以外の業界に転職する場合、勤務時間は日中が中心になるため、夜勤がない職種がほとんどです。夜勤が原因で生活リズムが崩れて悩んでいる介護職にとっては、転職が体調を立て直すきっかけになるかもしれません。
■土日祝休みの職場が多い
介護職や医療機関で働く看護師などは交代制の勤務体制が一般的ですが、一般企業や官公庁などでは、職種にもよりますが、土日祝日が休日になる職場が主流です。
介護職のなかには、交代制で土日祝日に休めないために、子どもの学校行事に参加しにくい、家族と休みが合わないといった悩みを持つ人も少なくありません。そんな人は、他業界に転職することで、土日祝日が休みの希望通りの勤務体制になる可能性があります。
介護職から他業界に転職するデメリット
続いて、介護職から他業界に転職する場合の主なデメリットを紹介します。
■一から仕事を覚えなくてはならない
介護職から全くの他業界に転職すると、新しい仕事を一から覚えなくてはなりません。営業職やシステムエンジニアなどの未経験の職種につく場合、最初のうちはわからないことだらけでしょう。転職時の年齢にもよりますが、職場の雰囲気によっては、先輩社員に質問しづらい、年下の先輩から新人扱いされるのがつらいなど、何かとストレスを感じる場面が多いかもしれません。
また、介護職は介護サービスに特化した専門職なので、一般企業のビジネスパーソンが当たり前のように身につけているマナーや一般常識を知らない場合があります。そうした初歩的な知識を勉強し直さなければならないことを負担に感じる人もいるでしょう。
■介護の仕事で感じていたやりがいがなくなる
介護が必要な人を直接的にサポートする介護職は、やりがいを実感しやすい職種です。利用者と心が通じ合ったときや利用者の要望を実現できたとき、利用者やその家族から感謝の言葉を伝えられたときに、多くの介護職が「この仕事を続けてきてよかった」と感じるはずです。
しかし他業界では、利用者に直接関わる機会がほとんどない職種も少なくありません。そのような職種だと、介護職のように日常の業務を通して人間らしい感動を得られる場面は少ないと考えられます。
転職を検討する前に、介護の仕事で感じているやりがいがなくなっても自分が平気でいられるかどうかを自問してみる必要があります。
■介護の経験・スキルを活かせないことがある
介護職を辞めて他業界に転職する場合、「この仕事なら介護の経験やスキルを役立てられそう」と考えて職場や職種を選んでも、いざ入職すると、思っていたのとは違う業務が回ってくることもありえます。
他業界に転職する以上、せっかく身につけたスキルを活かせない場合があることは覚悟しておかなければなりません。
■条件や環境の良し悪しの判断がつきにくい
介護職が介護業界に転職する場合、今の職場という基準があるので、求人票を見ただけでも、給与などの条件や労働環境の良し悪しがある程度はつかめるはずです。
しかし、他業界に転職するとなると、求人票の文字情報だけでは待遇や労働環境が平均よりも良いのかどうかを判断しにくいかもしれません。他業界への転職活動では、希望する業種・職種で働いている知人に話を聞くなどして、よりリサーチに力を入れる必要があります。
■目標やノルマのプレッシャーが大きい
一般企業では、事業目標を達成するために、個々の従業員にも個人目標を設定するのが一般的です。特に営業職では「アポイントを○件取る」「契約を○件取る」といった具体的な目標やノルマが課され、達成できないと上司に注意されたり評価が下がったりすることもあります。
一方、介護業界には、介護職個人の目標や評価基準が明確に定まっていない職場もあります。適正な評価を受けられずモチベーションが上がりにくい面もありますが、その分、目標やノルマを気にせず、のびのびと働ける環境ということもできます。
どちらが向いているかは個人の性格によりますが、数字で左右されない介護の仕事に従事してきた人にとって、目標やノルマが課されるビジネスの世界は思った以上に厳しく感じられるかもしれません。
■残業時間が増えることがある
じつは介護業界には、他業界に比べると残業が少ないという特徴があります。入居型や通所型の施設で働く介護職の場合、シフト制で交代がありますし、訪問介護のヘルパーの場合は利用者宅への訪問時間があらかじめ決められているため、残業が発生しにくいのです。
職種にもよりますが、シフト制ではない他業界の職場では、その日の業務を終わらせるまでは帰れない場合もあります。業務が終わっていても、上司が帰るまでは先に帰りにくい雰囲気の職場もあるでしょう。残業の少ない働き方に慣れている介護職にとっては盲点なので、転職する際には注意が必要です。
■収入が下がる場合がある
介護職から他業界に転職する場合の主なメリットとして、介護職が他業界に転職すると収入がアップするケースが多いと解説しましたが、必ずアップするとは限りません。将来的に上がる可能性はありますが、未経験の職種・業種にチャレンジする場合は、通常、低い給与額からのスタートになることに注意する必要があります。
なお、介護職の給与は、他業界の他職種に比べると低めではありますが、実務者研修や介護福祉士などの資格を持っている場合は比較的高くなります。収入のことだけを考えるなら、すでに資格を持っている介護職は、安易に介護業界を離れず、さらなる資格取得やスキルアップを目指すか、より給与の高い法人に転職するのが現実的かもしれません。
■介護業界に比べると求人が少ない
慢性的な人手不足が続いている介護業界では、一年中、さまざまな種類の施設・事業所が求人募集を出しています。もちろんほかにも人手不足の業界はありますが、他業界だと、介護業界ほどの求人件数はないかもしれません。いざ転職しようとハローワークや転職情報サイトをのぞいても、意外と求人件数が少なく、思うように転職活動が進まないおそれもあります。
介護スキル以外の介護職の強み
■コミュニケーション力
介護職は日々、介護サービスの利用者と笑顔でコミュニケーションをとって、要望を聞き出し、表情や様子から体調の変化を察しながら適切なケアをしていきます。利用者の家族と話をする機会や、介護に関する悩みを相談される機会も多々あります。
介護現場で同じ介護職に囲まれていると当たり前に感じるかもしれませんが、介護職は日々の業務を通して高度なコミュニケーション力を身につけています。特に、利用者の要望を汲み取る力はどんな業種の顧客対応でも役立つので、転職活動ではしっかりアピールしたいポイントです。
■体力・精神力
介護職は、利用者の体を支えながら排泄や入浴の介助をする、車椅子からベッドなどへの移乗をサポートするといった身体介護の場面が多く、体力勝負の重労働です。介護職として日々の業務をこなしているだけで、かなりの体力がついているはずです。
また、ときには利用者やその家族、認知症の利用者のニーズに応えたり臨機応変な対応をすることも求められるため、忍耐強く、精神的にもストレスコントロールに長けている可能性があります。
このような体力・精神力があれば、どんな業種・職種でも強みになるでしょう。
■協調性
介護はチームワークが重要な仕事です。安全面に配慮しながら利用者を適切にケアするには、チームリーダーやほかの介護職と息を合わせて業務にあたらなければなりません。また、必要に応じて医師や看護師、ケアマネジャー、生活相談員、リハビリ職などの専門職とも情報共有し、連携していく必要があります。
仲間や他職種との協調性は、業種・職種にかかわらず、どんな組織でも求められる要素です。
■マネジメント力・指導力(リーダーや管理職経験がある場合)
介護職としての経験が長く、リーダーや管理職を務めた経験がある場合は、マネジメント力や部下を育成・指導した経験が強みになります。マネジメント力のある人材は貴重なので、転職時にはそのスキルを活かせる職場を選び、ふさわしい人材であることをしっかりとアピールしましょう。
介護職から転職したい理由
介護職が転職を希望する場合、その背景には、どんな事情があるのでしょうか。以下に、よくある転職理由を紹介します。
■ライフスタイルが変わった
介護の仕事そのものに不満はなくても、結婚や出産を機にライフスタイルに変化が生じて、介護職の働き方が合わなくなるというケースはよく聞かれます。
特に施設で働く介護職はシフト制が一般的で、夜勤があったり土日祝日に休めなかったりと、不規則な勤務形態になりがちです。家族のサポートがないと子育てとの両立は難しいため、ライフスタイルの変化を機に介護職から他職種、他業界に転職する人は少なくありません。
ほかに、パートナーの転勤や家族の介護といった事情で、やむを得ず介護職から転職を考える人もいます。
■人間関係の悩みがある
職場の人間関係の問題は、介護職に限らず、労働者が仕事を辞める理由としてよくあがる悩みです。特に介護職はチームで業務にあたるため、チーム内に苦手な人がいると、毎日その人と顔を合わせなければならず、ストレスが大きくなりやすい面があります。
小規模な施設においては、チームメンバーの変更や部署異動が難しいため、人間関係が固定化しやすく、悩みを解消するには転職するしかない場合もあります。
■将来の見通しが立たない
介護職は、基本的には毎日同じケア労働の繰り返しで、努力の成果が数字に現れません。また、人事評価制度が定まっていない職場も多く、担当業務をこなしているだけでは昇給やキャリアアップにつながりにくい面があります。
それでも長い目で見れば確実に成長しているものですが、短期間では成長を感じにくいため、「このままでよいのだろうか」と将来に不安を感じる介護職もいるようです。
■仕事内容の割に給与が少ない
介護職は、身体的に負担のかかる身体介護を伴う重労働で、利用者やその家族から無理な要求やクレームを受ける場面もあり、精神的なストレスも少なくない仕事です。しかし、そんな仕事内容のわりに給与が低い仕事と感じる方もいます。
加えて、がんばって働いても給与がなかなか上がらない職場も少なくありません。給与の少なさや給与が上がらないことを理由に転職を考える介護職は多いようです。
ただし近年では、国の施策として介護職の処遇改善に向けて、「介護職員等処遇改善加算」をはじめとするさまざまな取り組みが進められているため、介護職全体の給与は、少しずつではありますが増加傾向にあります。
また、介護職員初任者研修(以下、初任者研修)、実務者研修、介護福祉士といった資格を取ることで、介護スキルを高めながら資格手当てによって収入を上げていく道もあります。
■職場が人手不足で仕事がきつい
介護業界は全体的に人手不足で、なかには配置基準ギリギリの少人数でなんとか回している施設・事業所もあります。そんな職場で働いていると、一人あたりの仕事量が多く、休みも取りにくいため、疲労やストレスがたまり、結果的に退職を考え始める介護職もいます。
■夜勤で生活リズムが崩れた
入居型施設の介護職には夜勤がつきものですが、普段は日勤中心の生活をしているのに月に数回だけ夜勤をすると、夜勤がある日は昼夜が逆転するため、生活リズムが狂って夜に眠れなくなるなど、不調を招くことがあります。
夜勤による生活リズムの乱れや体調不良に悩む介護職は意外と多く、悩んだ結果、入居型施設から訪問介護事業所に移ったり、介護職を辞めて他業界に転職したりする人もいるようです。
■身体介護で腰を痛めた
介護職は、入浴介助や排泄介助、移乗介助などで、腰に負担がかかりやすい中腰や前屈みの姿勢になることが多いため、腰痛を引き起こしがちです。若いうちは体力で乗り切れても、長年介護職として働いているうちに、腰痛が悪化して仕事を続けられなくなることもあります。
腰に負担をかけないためにケアマネジャーや生活相談員などの事務系職種にキャリアチェンジする人もいますが、他業界への転職を考える人もいるでしょう。
■退職理由No.1は「人間関係の悩み」
1位:職場の人間関係に問題があったため(27.5%)
2位:法人や施設・事業所の理念や運営の在り方に不満があったため(22.8%)
3位:ほかに良い仕事・職場があったため(19.0%)
4位:収入が少なかったため(18.6%)
5位:自分の将来の見込みが立たなかったため(15%)
※出典:介護労働安定センター「令和4年度 介護労働実態調査結果 介護労働者の就業実態と就業意識調査結果報告書」
退職理由のなかでも「職場の人間関係の問題」は特に多く、約3割を占めています。職場の環境や人間関係の良し悪しは転職してみないとわからないのが現実ですが、転職先を選ぶ際に、その職場の雰囲気や職員の人柄、離職率などに注目して判断材料の一つとすることはできます。
転職活動中に念入りにリサーチや観察をすることで、転職後に人間関係で悩むリスクを下げられるかもしれません。
介護職が転職に成功するためのポイント
続いて、介護職からの転職に成功するためのポイントについて解説します。
■転職したい理由を整理する
というのも、転職の目的が定まっていないと、希望の職種・業種が決められなかったり、採用面接の場で説得力のある志望動機を話せなかったりするため、採用につながりにくいからです。運よく面接がうまくいって採用されたとしても、入職してから職場や仕事が自分に合わないことに気づいて、早期離職せざるを得なくなる場合もあります。
もし今の仕事がつまらないと感じているのであれば、そう感じ始めたきっかけや根本的な原因を探ってみましょう。背景を掘り下げると、今の職場では給与が上がらないからやる気が出ない、上司が尊敬できないからやりがいを感じられないなど、仕事がつまらない本当の理由が見えてくるはずです。
転職理由を整理できると、「評価制度がしっかりした職場に転職したい」「尊敬できる上司がいる環境で働きたい」というように、おのずと転職の目的が明確になっていきます。
なお、こうした転職の目的(志望動機)を応募書類や面接でアピールする際には、応募先の法人の採用担当者が納得できるように、「その職場で自分の目的が達成できると考える理由」にあたる客観的な事実を交えながら、ポジティブな表現で伝える必要があります。
■希望条件を明確にする
給与、手当て、休日の日数、勤務時間などの転職先に求める具体的な条件は、転職活動をスタートする前に全て書き出しておきましょう。とはいえ、希望条件を全て満たす理想の転職先に出会うことは難しいと考えられるため、希望条件には優先順位をつけるとよいでしょう。
優先度別に希望条件をリスト化しておくと、多数の求人募集のなかから、スムーズに転職先の候補を絞り込むことができます。転職活動の過程でどの法人の面接を受けるか迷った場合や複数の内定が出た場合も、比較検討がしやすいでしょう。
■職種や志望業界をしっかりリサーチする
特に未経験の職種や介護業界以外の業界を希望している場合は、その職種や業界について十分にリサーチしておくことが重要です。リサーチ不足のまま転職活動をスタートしてしまうと、転職後に「思ったより給与が低かった」「こんなきつい仕事だと思わなかった」といったミスマッチが生じるおそれもあります。
転職情報サイトや興味のある法人のWebサイトなどによく目を通すほか、その業界で働いている友人や知人に話を聞くのもよいでしょう。見学会や説明会などのイベントがあれば、積極的に参加しましょう。
■転職先が決まってから退職する
今の職場を辞めてから転職活動を始めると、収入が入ってこなくなるため、焦る気持ちから自分に合わない職場を選んでしまうおそれがあります。働きながら試験や面接などの選考を受けるのは少し大変ですが、今の職場に籍を置いたまま転職活動をスタートして、転職先が決まってから退職するのがベストです。
■介護スキル以外の強みをしっかりアピールする
介護職が介護業界に転職する場合、介護の経験やスキル、働いている間に取った資格がそのまま武器になりますが、他業界に転職する場合、それらを売りにすることはできません。
他業界の法人が未経験者に求めているのは、営業や接客の際に顧客に好印象を与える人柄など、「ヒューマンスキル」と呼ばれる対人間関係力です。介護職として培ったコミュニケーション力や協調性、体力、精神力は大きな強みになります。
応募書類や面接では、介護職時代の具体的な体験談を絡めてアピールすると、採用担当者に伝わりやすいでしょう。
【年代別】介護職から転職する場合の注意点
転職の難易度や備えておくべきスキルは、転職者の年代によっても大きく異なります。
ここからは、年代別のアドバイスや注意点を紹介します。
■20代
20代は、新しい職場の社風に染まりやすく、入職後も長く勤めてもらえる可能性があるため、人材を求める法人から歓迎される年代です。未経験の業種でも採用されやすいので、やりたい仕事や興味がある仕事がある場合は、思い切って他業界への転職にチャレンジするのもよいでしょう。
ただし、キャリアビジョンがあいまいな状態で転職すると、転職後もまたすぐに職場や仕事内容に不満を感じたり、将来に不安を感じたりして転職したくなるかもしれません。転職を考えているのであれば、この機会に自己分析をしてキャリアプランを立てて、転職をする目的や軸を整理しておきましょう。
■30代
30代も若手ではありますが、応募先の法人からは、一定上の実務経験があり、課題解決力や自ら学習する力を身につけている人材とみなされます。職場によっては、リーダーやマネジャーとしての役割を期待されることもあるかもしれません。
未経験の業界へのチャレンジも可能ですが、転職軸や志望動機とあわせて、自分が転職先の法人にどのように貢献できるのかをしっかりアピールする必要があります。自分のキャリアプランやライフプランを考慮して、慎重に職場や職種を選びましょう。
■40代以上
法人が40代以上の人材に求めているのは、主に、長年の実務経験に基づく確かなスキルや若手人材やチームをまとめられるマネジメント力です。40代以上で全くの未経験の人材を積極的に採用しようとする法人は少ないため、他業界では、なかなか希望条件に合った転職先が見つからないかもしれません。
転職するなら、同じ介護業界の他職種か、介護スキルを活かしやすい業種・職種を選ぶのが現実的です。リーダーやマネジメント経験がある場合は、管理職候補として歓迎される場合もあります。転職先を探す際には、管理職の求人を中心に探してみるのもよいでしょう。
他業種から介護職に戻ることは可能?
まず結論をいうと、他業界の他職種から介護職に戻ることは可能です。介護業界は特に人手不足が深刻な業界であり、少子高齢化の影響で、今後もこの傾向はますます強まると考えられています。人手不足ゆえに、40代や50代以上でも十分に活躍のチャンスがあるのも、介護業界の特徴です。
いったん他業界に転職した人でも、採用面接で介護職に戻りたい理由を明確かつポジティブに説明できれば、年齢にかかわらず歓迎されるはずです。介護職時代に取得した初任者研修や実務者研修などの資格があると、介護スキルがあることの証明になるので、さらに採用で有利になります。
他業界への転職にチャレンジしたい気持ちを持ちつつ、なかなか決心がつかないという人は、将来、介護業界に戻りたくなったときにいつでも戻れるように、まずは資格を取っておくのもよいかもしれません。
まとめ:転職活動を始める前に、キャリアプランを立てて十分なリサーチを
介護職は専門職であるがゆえに、福祉・介護・医療以外の業界では知識やスキルを活かしにくい面があります。ただ、介護の仕事で培ったコミュニケーション力や協調性といったヒューマンスキルは、どんな業界でも活かせるはずです。
介護職を続けるのが難しくなった場合は、同じ介護業界で、ケアマネジャー、生活相談員など、デスクワークや相談対応中心の職種を目指す道もあります。「マイナビ福祉・介護のシゴト」では、介護職以外にも、福祉・介護業界の幅広い職種の求人情報を掲載しています。
転職を考えているのであれば、まずは転職したい理由をよく整理してキャリアプランを立てることが大切です。そのうえで、十分なリサーチをしてから転職活動をスタートさせましょう。
ささえるラボ編集部です。
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