介護職は「腰痛」に注意！予防法や原因、腰痛が起こりやすい業務とは？

要介護者の移動をサポートするために体を抱えたり、前かがみや中腰の姿勢になったりすることが多い介護職は、腰痛になりやすい職業です。
実際のところ、介護職を含む保健衛生業では、腰痛の発生率は年々増加傾向にあります。

介護職を長く続けるためには、日常の業務のなかで腰に負担をかけすぎないように気をつけなければなりません。
そこで今回は、腰痛の主な原因や腰痛につながりやすい業務、予防のための対策を紹介します。

厚生労働省の発表によると、平成31年（令和元年）に発生した休業4日以上の業務上疾病（しっぺい）は8,310件。うち5,132件が腰痛（災害性腰痛）で、全体の約6割に上ります。
業種別に見ると、介護職を含む「保健衛生業」が最も高く、5,132件のうち約3割にあたる1,648件を占めます。
（※出典：厚生労働省「業務上疾病発生状況等調査（平成31年/令和元年）」）

なお、厚生労働省も労働現場における腰痛の発生率の高さを問題視し、「職場における腰痛対策行動指針」（平成6年策定、平成25年改訂）などを通して、重量物を扱う事業者などに対策を呼びかけています。

保健衛生業において腰痛は、年々増加する傾向にあります。
特に腰に負担がかかる業務が多い介護職に起こりやすいため、介護事業者には入念な取り組みが求められます。

腰痛が起こる原因は、主に次の3つだと言われています。

重いものをひんぱんに持ち上げる、無理な姿勢で作業するといった動作による、腰への過度な負担・負荷

職場が寒くて冷える、ベッドなどの配置が悪く移動しづらい、照明が暗く足元の様子を確認しづらいといった職場の環境に関係すること

年齢や性別、体格、筋力、既往歴、基礎疾患の有無など、個人的な属性に関わること

上記の3つのほかに、職場の人間関係によるストレスなど、心理・社会的な要因も関係していると考えられています。
また、慢性的な人手不足でスタッフそれぞれの業務量が多すぎるなど、一人ひとりのスタッフの疲労蓄積が大きくなっているケースが考えられます。
このケースでは組織体制の問題が要因であるとも言えるでしょう。
多くの腰痛において、原因は1つだけではなく、これらのうち複数の因子が重なって症状を引き起こします。

介護職は、腰痛を引き起こす「動作的要因」が生じやすい職種といえます。
ここでは、腰痛を招きやすい姿勢・動作と、それらを含む介護業務を確認しておきましょう。

介護者は、要介護者のおむつ交換や体位交換、入浴介助、トイレ介助などで前かがみ、中腰になる機会が多く、その都度、腰に負担がかかります。

たとえば介護者が要介護者の隣に座って介助を行う食事介助では、要介護者の方に体を向けることで必然的に腰をひねる姿勢になるため、腰に負担がかかります。
このほか、移乗介助や入浴介助も、腰をひねる動きが多い業務です。

要介護者が車椅子からベッドに移動する際や入浴、トイレの際などに、要介護者を抱えて持ち上げる移乗介助は、介護業務にはつきものですが、腰に大きな負荷がかかり、腰痛につながりやすい動作です。

長時間にわたって立ったまま、あるいは座ったままなど、同じ姿勢でいることも腰に負担をかけます。
介護職の場合、たとえば長時間休憩を取らずに立ち仕事を続けるケースなどが当てはまります。

では、介護職の腰痛を予防するためには、どうすればいいのでしょうか。個人でできるものと組織で取り組むべきものに分けて、主な対策を紹介します。

基本的な対策として、まずは介護者自身が、腰や体に負担がかかりにくい姿勢や動作を身につける必要があります。
たとえばベッドや床に寝ている要介護者の体を抱き起こす際には、腰を曲げて前かがみになるのではなく、膝を曲げて腰を落とし、重心を低くした状態で動くようにします。

また、要介護者の移動をサポートするために体を抱える際には、できる限り要介護者の体に自分の体を近づけて密着させると、密着した部分が支点になり、少ない力で楽に動かすことができます。
食事介助の際には、腰をひねらず、体ごと要介護者に向けるようにすると良いでしょう。

普段の姿勢の良し悪しも腰に影響するので、立っているときや座っているときにはできる限り背筋を伸ばし、正しい姿勢を保つようにしましょう。

長時間立ちっぱなしにならないよう、立ち仕事が続くときには適度なタイミングで座って休憩を取るようにしましょう。
立ち仕事の間に座ってできるデスクワークを挟むなど、変化のある作業計画を立てて同じ作業が続かないようにすることも大切です。
また、入浴介助の際には同じ体勢をとり続けてしまいやすいので、自分で意識して体勢を変えるようにしましょう。

介護の基本は、要介護者がどうしてもできない部分だけ力を貸し、本人の能力を最大限に活かすことです。
担当する要介護者の能力を把握したうえで、介助の際には無理のない範囲で本人に動いてもらうようにすると、介護者の負担が軽減できるだけでなく、要介護者の自立にもつながります。

また、介助の際に、相手の動きに合わせて動くことも大切です。
たとえば車椅子やイスから要介護者が体を起こすことをサポートするときには、無理に上に引っ張りあげるのではなく、手を取って支えながら、本人の動きに合わせて前に引くようにします。

腰痛は、腰とその周辺の筋肉が緊張することで起こるため、体の血行をよくし、筋肉の凝りをほぐすエクササイズは、腰痛予防に有効です。
特に簡単で取り入れやすいのが、腰や背中、脚などの筋肉を伸ばすストレッチングです。
業務の合間や休憩時間、凝りや疲れを感じたときに行う習慣をつけましょう。

画像出典：厚生労働省「職場における腰痛対策行動指針」参考7「看護・介護作業等でのストレッチング（例）」

腰痛があるときには、腰痛ベルトやコルセットを使うのも1つの方法です。
腰痛ベルトやコルセットは、腰部を固定することで腰への負担を軽減し、痛みを生じにくくするものです。

ただし、常時身につけていると筋力が弱くなってしまう可能性もあるので、痛みがあるときだけ使うようにしましょう。
また、サイズが合っていなかったり着け方が間違っていたりすると、かえって腰痛がひどくなるおそれもあります。
産業医に相談するか整形外科を受診して、自分に合うものを処方してもらうことをおすすめします。

ベッドから車椅子などに要介護者の体がスライドして移乗するスライディングシートやスライディングボード
起き上がり動作や体位変換、立ち上がりを補助してくれる介護ベッド
要介護者が座ったシートを電動で上げ下げできる入浴リフトといった福祉用具・機器を使うと、介護者の負担を大幅に軽減できます。

最近では、これらのほかにも、力の必要な介護業務をサポートするさまざまな介護ロボットが開発・販売されています。
介護者の負担軽減と腰痛予防のためには、各現場に適した福祉用具・機器を積極的に導入していく必要があるでしょう。

なお、厚生労働省は介護事業者に対し、平成25年に改訂された「職場における腰痛予防対策指針」で、介護現場での移乗介助では原則として人の力で持ち上げず、適切な介護機器を使うことを求めています。
加えて、何らかの事情で福祉用具が使えない場合は、移乗業務は必ず2人以上の介護者で協力して行うよう注意を促しています。

介護者が作業しやすい環境を整えることも重要です。
まずは事業所内での意見を参考にしながら、現状を把握しましょう。

そのうえで、不要なものを片づけて通路を広くする、ベッドや机の位置を変える、部屋や浴室の床を滑りにくい材質にかえる、足元に照明を取り付ける、空調設備を新しくするといった具体的な改善策を講じましょう。
また、ベッドの位置が低いと自ずと介護者が前かがみの姿勢になることが多くなってしまうので、介助しやすい高さに調整しておきましょう。

なお、腰痛予防のエクササイズは個人でもできる対策ですが、たとえば全員参加の体操教室を開く、腰痛予防のストレッチングの方法を紹介して実践を促すなどして、組織全体で取り組むことも必要でしょう。
「職場における腰痛予防対策指針」でも、事業所に、従業員に腰痛予防体操の実施を促すこと、その場所と時間を確保することを求めています。
事業所全体の意識を高めるために、正しい姿勢や腰痛が起こるメカニズムなどを学ぶ講習会を開催するのも一案です。

介護職が腰痛になった場合、業務が原因で腰痛が発生したことを証明できれば、労働災害（労災）として認定されます。
休業が4日以上の場合、労災認定されると労災保険によって休業補償や治療費の支給が受けられるので、なるべく早く申請を行いましょう。
休業4日未満の場合は、事業者が従業員に対して休業補償をしなければなりません。

申請するには、労働基準監督署または厚生労働省ホームページで請求書を入手し、必要事項を記入して労働基準監督署に提出する必要があります。
補償の種類によっては、受診した医療機関の医師による証明も必要です。
事業者が本人の代わりに請求書の記入・提出をしてくれる場合もあるので、まずは職場の管理職や人事労務担当者などに聞いてみましょう。

介護職は、移乗介助や入浴介助といった腰に負荷がかかる業務を避けることはできません。
しかし腰痛になって悪化すれば、仕事が続けられなくなる可能性もあります。

事業者にも従業員が腰痛になりにくい環境を整える努力が求められますが、自分自身で注意して対策することも大切です。
まずは腰痛の要因やなりやすい業務を知り、そのうえで腰に負担がかかりにくい動作やエクササイズを取り入れて予防・対策に努めましょう。

万一腰痛になったら、早めに医療機関を受診して治療する必要があります。
ただ、適切な治療を受けても、さまざまな要因が重なって腰痛がひどくなることもあるでしょう。
その場合は、より要介護度の低い利用者の多い施設に転職するのも1つの方法です。
もしくは、ケアマネージャー（介護支援専門員）、生活相談員、支援相談員といった相談や事務作業がメインの職種に就くことを視野に入れてもいいかもしれません。