介護職のボーナスはどれくらい？支給状況や施設・職種による違いをチェック！

就職や転職を考えるうえで、志望する法人（事業所）のボーナスの有無や額は外せないチェックポイントでしょう。
もちろん介護職も、法人（事業所）に勤める以上、ボーナスが支給される可能性があります。
介護職の場合、ボーナスの有無や金額は、勤務する事業所やサービスの種類などによってまちまち。
とはいえ、平均額や支給状況、施設の種類や職種別の相場などがわかれば参考になるはずです。
今回は、介護業界のボーナス事情を探ってみましょう。

まずは、介護業界でどれくらいの事業所がボーナスを支給しているのか見てみましょう。

介護労働安定センターは、2022年に全国の介護保険サービスを実施する事業所を対象にボーナス（賞与制度）の有無や実施状況を調査を行いました。

介護施設には、さまざまなサービス形態があり、その種類によってもボーナスの有無の割合が大幅に異なります。

介護業界のボーナスはいくらくらいもらえるのでしょうか。
一般企業でも役職や職種によって賞与額が異なるように、介護業界でも職種によってボーナス支給額が異なります。
施設によって支給条件が異なりますが、ここでは職種別の賞与平均額を見てみましょう。

介護業界で、正規職員の約7割がもらっているという賞与、いわゆるボーナス。
皆さんは、夏のボーナスは支給されましたか？その金額には満足していますか？

今回は、ボーナスが決まる仕組みや、少しでもその額を増やすにはどうしたらよいかを考察したいと思います。

最初からこう言うと身も蓋もないですが、ボーナスが決まる仕組みは、法人によりさまざまです。

極端に言えば、ボーナスを支払う義務は経営者にはないので、賃金規定にさえしっかりと謳っていれば、いかようにでも出来るのです。（もちろん、労働者の不利益となる規定の変更は勝手にできません。）
つまり、利益が出ていない状態のときは、ボーナスの支給率を減らすこともできるわけです。

私が関わってきたところでは、人事考課を行うときに、「人事考課表」や「人事評価表」と言われるものを使い、自己評価→第一次評価→第二次評価→最終評価というプロセスを経て、個々の支給額が決定するという仕組みでした。第一次評価は直属の上司、第二次評価はその上の上司というように、評価者の役職があがっていき、組織全体の評価バランスが整っていく形となります。

単に金額の多い少ないで一喜一憂するのではなく、賞与の意義やその背景を考えた向き合い方をしてみてはいかがでしょうか。

それが、自分自身の働き方や、仕事や組織への向き合い方が良い方に変化するきっかけになるかもです。
是非とも、しっかりと成長して、たっぷりと賞与をもらってくださいませ。